【職業解説】海上保安官について初心者向けに徹底解説！【クトゥルフ神話TRPG】

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今回は、職業解説記事の第十四弾！

解説していくのは”海上保安官”です！

それでは、海上保安官について次の項から解説していきます！

この記事は、Wikipediaを参考に作成しています。

海上保安官って何？
海上保安官になるには？
海上保安官の階級
海上保安官の組織
海上保安官の装備
海上保安官の能力
探索や戦闘での扱い方
最後に

海上保安官って何？

海上保安官は、海上の安全及び治安の確保を図ることを任務とする海上保安庁のうち、海上における犯罪の予防及び鎮圧、海上における犯人の捜査及び逮捕等を行う職員のことです。

簡単に言うと海上における警察官です。

海上保安官になるには？

海上保安官になる方法はいくつかあります。

海上保安大学校もしくは海上保安学校の学生採用試験合格者からの採用
有資格者採用試験及び国家公務員採用試験の合格者からの採用

海上保安学校からの採用

海上保安学校は、京都府舞鶴市にある海上保安庁の教育機関です。こちらでは、一般職員の養成を目的としています。

海上保安学校では、いくつかの課程があり、それらを選択して教育を受けていくことになります。

海上保安学校に入校するためには高校を卒業している必要があるので、この枠での最年少は19歳となります。

海上保安大学校からの採用

海上保安大学校は、広島県呉市にある海上保安庁の教育機関です。こちらでは、幹部職員の養成を目的としています。

海上保安大学校では、本科と専攻科の両方を卒業する必要があります。

本科では、4年間を通して様々な分野の知識について学び、航海実習を受けることになります。

専攻科では、約半年間を通して、遠洋航海実習等を受けることになります。

海上保安大学校は、海上保安学校同様に高校を卒業していることが入校の条件となるため、この枠から海上保安官になる者は、最年少で23～24歳となります。

一般大学の卒業者も海上保安大学校に入学することができます。

その場合は、初任科と呼ばれる課程に入校し、2年間研修を受けて現場に赴任することになります。

一般大学卒業者の場合は、最年少が24歳となります。

有資格者からの採用

海上保安庁では、船艇職員・無線従事者・航空機職員の三種類で募集を行っています。

船艇職員は、船舶の運航業務もしくは船舶の機関整備を行うことになります。

無線従事者は、船舶等の通信機器の運用や管理、その他航路標識の管理等を行うことになります。

航空機要因は、航空機の運航、航空機の整備、航空機の通信業務のいずれかを行うことになります。

どれも専門的な資格と技能が必須となります。

基本的に高校卒業が必須要件となるため、最年少は19歳になるでしょう。

公務員採用試験からの採用

国家公務員採用試験は、基本的に大卒が必須要件となるため、最年少は23歳になるでしょう。

海上保安官の階級

三等海上保安士

海上保安学校の卒業生はこの階級からとなります。

海上保安庁において、以下の二等海上保安士、一等海上保安士も同様に巡視船の乗組員として活動することになります。

その職は、本庁の係員や航海士補、運用指令士補、通信士補といった各専門職の構成員となります。

二等海上保安士

一等海上保安士

三等海上保安正

海上保安大学校の卒業生はこの階級からとなります。

二等海上保安正

担当する職は、本庁係員・巡視艇船長などです。

一等海上保安正

担当する職は、本庁専門員、主任航海士、主任運用指令士、主任通信士などです。

三等海上保安監

担当する職は、本庁係長、主席航海士、主席運用指令士、主席通信士、中型巡視船の航海長、運用指令長、通信長、小型巡視船船長などです。

二等海上保安監

担当する職は、本庁課長・管区本部部長、海上保安部長・所長・基地長・港長、巡視船船長・管区本部課長・署長、大型巡視船の航海長・運用指令長・通信長などです。

一等海上保安監乙

担当する職は、本庁参事官・管区本部次長・大阪海上保安監部長・大規模海上保安部長などです。

一等海上保安監甲

担当する職は、本庁部長・管区本部長などです。

次長(海上保安監)

海上保安庁長官の補佐を行います。

海上保安庁長官

海上保安官の組織

本部組織

総務部

海上保安庁内の一般管理業務や総合調整、その他事務を担当します。

以下の課で構成されています。

政務課：公文書関係、他部署との調整、各種調査や広報等を担当します。
秘書課：給与の支給や衛生医療、儀式等を担当します。
人事課：職員の任免や給与、懲戒等を担当します。
情報通信課：情報通信システムの整備や管理を担当します。

装備技術部

海上保安庁の施設や船舶・航空機の建造や管理等を担当します。

以下の課で構成されています。

管理課：装備技術部全体の総合調整や計画立案等を担当します。
施設補給課：物品研修や財産の管理等を担当します。
船舶課：船舶の建造や維持に関する事務を担当します。
航空機課：航空機の建造や維持に関する事務を担当します。

警備救難部

海上保安庁の警備業務、救難業務、環境防災業務等を担当します。

以下の課で構成されています。

管理課：警備救難部に関する調整や航空機・通信の運用を行います。
刑事課：海上における法令違反の取締りや犯罪捜査等を担当します。
国際刑事課：違法薬物や武器の密輸、密航等の取締りや海賊行為を防止を担当します。
警備課：内乱罪や外患罪、破防法等に関連する海上での捜査・逮捕を担当します。
警備情報課：警備情報の収集・分析・管理、テロに関連する人物の捜査・逮捕を担当します。
救難課：海難による人命救助や漂流物等の処理を担当します。
環境防災課：海洋汚染防止法に基づく事務や災害防止活動を担当します。

海洋情報部

海上保安庁の航海に関する情報提供や様々な情報収集・調査を担当します。

以下の課で構成されています。

企画課：海洋情報部の総合調整や計画・監査・運用等の業務を担当します。
技術・国際課：海洋情報業務の企画・調査・研究や国際協力の連絡調整を担当します。
海洋調査課：水路の測量に関する事務を担当します。
環境調査課：海象の観測や水路の測量、汚染防止の調査等を担当します。
海洋情報課：海洋に関する情報収集・生理・保管・提供・交換を担当します。
航海情報課：水路図誌や航空図誌の作成等を担当します。

交通部

海上保安庁の航行援助や交通業務を担当します。

以下の課で構成されています。

企画課：交通部の総合調整や航路標識の運用等を担当します。
航行安全課：船舶交通の障害除去・信号・安全確保・航行制限等を担当します。
安全対策課：海難の調査、海難防止計画等を担当します。
整備課：灯台等の航路標識や信号所等の建設や保守を担当します。

教育機関

海上保安学校

京都府舞鶴市に本校がある海上保安庁の一般職員の養成を目的とした教育機関です。

入学資格は、高校卒業もしくは卒業見込みの男女で全寮制です。在学期間は1年から2年間となります。

以下のような課程があります。

船舶運航システム課程：巡視船の乗組員に必要な教育を行います。期間は1年で運航を学ぶ航海、機関の運転・整備を学ぶ機関、経理や調理を学ぶ主計の3コースで構成されています。
航空課程：飛行士となるために必要な知識・技術を学びます。期間は1年です。その後は、固定翼機の場合は2.5年、回転翼機の場合は1.5年の研修を積むことになります。
情報システム課程：通信機器の管理・運用等に必要な教育を行います。期間は2年です。
管制課程：船舶の運用管制業務の教育を行います。期間は2年です。
海洋科学課程：海洋データの解析法等の教育を行います。期間は1年です。